SDGs(Sustainable Development Goals:持続可能な開発目標)とは、2015年の国連サミットで採択された、「持続可能でよりよい世界を目指す国際目標」のことです。
貧困や飢餓、エネルギーや環境、教育問題など、世界が抱える社会問題について、17の目標と169のターゲット(=より具体的な目標)からなり、2030年までに達成することを目指しています。
地球上の「誰一人取り残さない(leave no one behind)」ことをテーマに、先進国も途上国も関係なく、すべての国が関わって解決していく目標です。

メ~テレグループは報道機関として、放送・配信・イベントなど様々な手段を通じ、SDGsの活動の普及や啓発、目標とする社会問題の解決に貢献できるよう、取り組みを進めていきます。

メ~テレの取り組み

名古屋テレビ特別講義

メ~テレは、2001年度から南山大学、2011年度秋期から名古屋大学で「名古屋テレビ特別講義」を実施しています。2020年度は新型コロナウイルスの影響で開講を見合わせていましたが、10月から名古屋大学で講義を再開しました。当面はオンラインによる講義となります。メ~テレ社員が講師を務め、番組制作や報道取材の現状を学ぶ場を提供し、受講者のメディアリテラシーの向上に寄与することを目指しています。(2020.10.5掲載)

  • 4.質の高い教育をみんなに
  • 17.パートナーシップで目標を達成しよう
メ~テレドキュメント「面会報告~入管と人権~」が第26回PROGRESS賞の最優秀賞に

テレビ朝日系列24社の放送番組審議会の代表者が選ぶ、第26回PROGRESS賞で「メ~テレドキュメント「面会報告~入管と人権~」(2020年3月放送)が最優秀賞を受賞しました。
名古屋出入国在留管理局に収容されている非正規滞在外国人と面会する、西山誠子さんの活動を綴ったドキュメンタリーです。西山さんが面会の度に記録してきた「面会報告」をもとに、日本の入管行政の実態と課題を伝えます。(2020.9.9掲載)
◎番組HP:https://www.nagoyatv.com/document/entry-20205.html

  • 10.人や国の不平等をなくそう
蒲郡市の魅力を伝える動画コンテスト「がまごおりアワード」実施

メ~テレと蒲郡市は、愛知県蒲郡市の魅力を伝える動画・写真(静止画)のコンテスト「がまごおりアワード」を実施します。「竹島」「深海魚」など6つのテーマで作品を募集し、入賞作品には賞金または蒲郡市の特産品が贈られるとともに、メ~テレ「アップ!」内のCMとして放送されます。(2020.9.8掲載)
◎特設HP:https://www.nagoyatv.com/gamagoriaward/

  • 11.住み続けられるまちづくりを
  • 14.海の豊かさを守ろう
  • 17.パートナーシップで目標を達成しよう
大型ビジョン・デジタルサイネージによる情報発信

メ~テレ、(株)LIVE BOARD、デジタルクルーズ(株)は、名古屋市の久屋大通公園(北エリア・テレビ塔エリア)にて、2020年9月18日より「Hisaya-odori Park」のメディアヒロバ(旧もちの木広場)で大型ビジョンの運用を開始しました。合わせて、11月にリニューアルするセントラルパーク地下街にてデジタルサイネージの運用を開始しました。
この二つのメディアを通じて、地域の皆様の利便性向上に資する情報を発信し、栄地区の新たな文化創造に寄与してまいります。(2020.9.7掲載)

  • 11.住み続けられるまちづくりを
  • 17.パートナーシップで目標を達成しよう
防災特別番組「池上彰と考える!巨大自然災害から命を守れ」

2020年は「東海豪雨」から20年の節目の年。この「東海豪雨」と、2020年7月に九州や岐阜で大きな被害をもたらした豪雨には、命を守るために知っておきたい共通点がありました。
メ~テレは、ジャーナリスト・池上彰さんと防災特別番組を毎年制作。その第9弾を2020年8月30日(日)に放送しました。(2020.9.1掲載)
◎番組HP:https://www.nagoyatv.com/inochi_mamore9/

  • 11.住み続けられるまちづくりを
  • 13.気候変動に具体的な対策を
「未来再エネファンド」への参画

2019年、メ~テレは再生可能エネルギー発電所を投資対象とするファンド「未来再エネファンド」に出資社として参画しました。
「未来再エネファンド」は、スパークス・グループが2018年に設立し、トヨタ自動車、中部電力、三井住友銀行、みずほ銀行などが出資しています。
ファンドの基本理念に、「日本各地における再生可能エネルギーの普及と利用拡大」を掲げ、地域経済の発展と日本のエネルギー自給率の一層の向上を牽引していきます。(2020.9.1掲載)

  • 7.エネルギーをみんなにそしてクリーンに
  • 11.住み続けられるまちづくりを