出演
星 恭博・深津 麻弓（UP！）
佐藤 裕二・鈴木 しおり（ドデスカ！）
大地震、大津波、大型台風など巨大自然災害への対策、そして東日本大震災で問題点が浮上し、
毎日暮らして行く上で必ず必要なエネルギーの問題について考える。
ゲスト
福和 伸夫 名古屋大学減災連携研究センター 教授
川崎 浩司 名古屋大学大学院 准教授
松尾 一郎 防災NPO 環境防災総合政策研究機構
去年、東海地方では、台風12号が三重県南部に大被害をもたらし、台風15号では名古屋市など庄内川流域で浸水被害が起きた。
台風は毎年来る。真っ先に対策が講じられなければならないのに不十分だ。進路予想も外れることがある。どうしてなのか？
私たちはどう備えればいいのか？を取材した。
大震災を契機に、国は日本で発生する地震の規模やその津波の高さなどの見直しを行っている。
最大規模を想定し、万全の備えを進めるためだ。
東海地方では、これまで東海、東南海、南海地震、その3連動地震による大被害が懸念され、対策が進められて来た。
しかし見直しで、新たに南海トラフ地震が想定された。M9クラス、東海地方の多くの地域が震度7、6強、6弱に、大津波は沿岸部で20mクラス、伊勢・三河湾では5mから10mと推定されている。
沿岸部は大震災同様の大被害に、都市部では建物倒壊、地盤の液状化などの大被害が広範囲に及ぶ。
このような被害は、堤防などのハードでは防ぎきれない。では、どうすればいいのか？私たちができる対策を考える。
ポイントは地域住民のつながり、「絆」だ。
大震災で原発の問題点が顕在化したいま、代替エネルギーの開発が急がれる。
そこで、太陽光発電、小水力発電、地熱発電の現状と、東海地方での可能性を探る。
キーワードは「エネルギーの地産地消」だ。
自然災害への対策、エネルギー問題の解決策は、いずれも「地域での活動、地域の活性化」が重要になる。
「自助、共助、近助（近所）」、地域社会を活性化させることが、災害に強い街作りにつながる。
番組放送中に、データ放送・携帯サイトを通じて視聴者の方から防災に関するアンケートを実施しました。
震災直後と比べてあなたの防災意識はどう変わりましたか？
- 高くなった：56%
- 変わらない：35%
- 低くなった：9%
大地震大津波に備え、家族との連絡手段や待ち合わせ場所を決めていますか？
- これから決める：43%
- 決めている：34%
- 決めない：23%
アンケートにご協力いただきありがとうございました。